昨年度、ユニクロと楽天の「英語の公用語化」が世間を騒がせた。日本企業が英語を公用語化する取り組みに曲がった見方をする人は少なく無い。しかし、私はこの取り組みが企業の次の10年、非常に大きな差となり顕在化することになると確信している。
人口減少による日本国内の市場縮小が、日本企業がグローバル化を強いられる最大の理由である。2050年、日本の総人口は8千万人~1億人と予測されており、内3分の1は高齢者である。今迄は国内が最重要市場であり、次いで欧米市場であった。しかし、昨今のアジアを中心とした新興国の著し経済成長を背景に、世界は逆転の構図となるだろう。世界が未だかつて経験したことが無い新たなグローバリゼーションの幕開けである。
企業がグローバル化を強いられれば、当然そこで働く人材もグローバル化を強いられる。言い換えれば、人材のグローバル化無くして、企業のグローバル化はあり得ない。日本企業……
●<会員の方へ>
引き続いてこの情報をご覧になる場合はこちらをクリックして会員ID、パスワードでのログインをしてください。
<非会員の方へ>
ビジネス情報の閲覧は会員の方のみとなっております。入会をご希望の方はこちらをクリックしてください。
森辺 一樹